日本人の働き方を見直す時期になってきたんですかね。
働き方革命
厚生労働省のHPによると
「働き方改革」の目指すもの
● 我が国は、「少子高齢化に伴う生産年齢人口の減少」「育児や介護との両立など、働く方のニーズの多様化」などの状況に直面しています。
● こうした中、投資やイノベーションによる生産性向上とともに、就業機会の拡大や意欲・能力を存分に発揮できる環境を作ることが重要な課題になっています。
「働き方改革」は、この課題の解決のため、働く方の置かれた個々の事情に応じ、多様な働き方を選択できる社会を実現し、働く方一人ひとりがより良い将来の展望を持てるようにすることを目指しています。
出典元：「働き方改革」の実現に向けて
副業を推奨する企業も
美容師の働き方も多種多様で
僕は2月からフリーランスの美容師になったんですが、
【2018年】色んなこと変えて（辞めて）みます。
美容師の約15%にあたる約8万人がフリーランス（個人事業）の美容師らしいですね。
これからもっと割合が増えるでしょう。
フリーランスになるにあたり、担当させていただいている方にその旨をご説明すると
となることが多いです。まあそうですよね笑
僕の場合、そのまま同じお店にいますから。
僕は過去、様々な形態で美容師をやってみました。
原宿のサロンT（業務委託）→原宿のサロンL（フリーランス→社員→業務委託）
→現：渋谷CONO（社員→フリーランス）
どの雇用形態にもメリットがありましたし、デメリットも必ずありました。
上記のサロンLのようにサロンの中で雇用形態を選べる、変えられる美容室も多いです。
未だに社員以外の働き方や低価格サロンをネガティブに否定的に考える美容師さんもいますが
偏見も多く、認識や情報が遅れていることが多々あると感じます。
需要と供給。時間とお金。理想と現実。
みんな違います。
そこで美容師の働き方をざっくりと。
働き方を変えようか悩んでいる美容師さんはご参考に。
社員
一般的に、正社員は会社が定める所定労働時間労働し、雇用期間の定めが無い労働者です。
雇用保険、労災保険の社会保障。
健康保険は、個人で国民健康保険に加入もしくは会社で社会保険に加入。
年金は、個人で国民年金もしくは会社で厚生年金。
美容室の約8割は個人経営の店舗といわれています。
給与は、一般的に固定給＋歩合です。
（社会保険、厚生年金という美容室はまだまだ少ないでしょう。。。）
業務委託
一般的に、業務委託は企業に雇用されるのではなく、企業と対等の立場で業務の依頼を受ける働き方です。
雇用される労働者ではなく独立した事業主のため、労働基準法など労働者を保護する法律の適用外です。（雇用保険、労災保険の社会保障はありません。）
国民健康保険と国民年金になります。
賃金は給与ではなく報酬となるため、確定申告や納税を個人で行うことになります。
美容師の場合、集客力のある低価格サロンで多い形態です。
（低価格サロンでも社員契約で社会保険、厚生年金のところもあるので、低価格サロン＝業務委託契約という認識はちょっと古いかもしれません。）
報酬は完全歩合。（売上に対してのパーセンテージ。）
業務委託契約であっても、最低給与保障や交通費の支給、各種手当、税務のサポートまでしている美容室が今では多いと思います。
（所定労働時間などの拘束はできないはずですが、業務委託の美容室の多くはある程度の暗黙のルール、条件やシフトが組まれることがほとんどです。）
フリーランス
一般的に、特定の企業や団体、組織に専従しておらず、自らの才覚や技能を提供することにより社会的に独立した個人事業主。
面貸しともいわれます。
美容師の業務委託とフリーランスの違いは、
「業務委託は、お店が集客したお客様に入客できる。」
「フリーランスは、完全自己集客。」
という認識が一般的です。
美容師の場合
業務委託は企業や組織に集客、サポートに頼れるため社員契約に近い
フリーランスは自分でサロンを持たない個人経営に近い
という認識です。
個人経営の美容師オーナーも業務委託美容師もフリーランス美容師も
同じ事業主です。
フリーランス美容師形態はおおよそ3つ。
- 売上に対して完全歩合で報酬。（歩合〇〇％）
- 時間制で場所を借り、サロンに使用料を支払う。（1時間/〇〇〇〇円）
- 家賃のように席賃をサロンに支払う。（1ヶ月/〇〇万円）
（今までは1が当たり前とされてきましたが、これからは2、3の考えが主になるのでは？とも思います。）
まとめ
美容師に限らず、働き方は多種多様になっていきます。
正解はありませんし、人それぞれの選択です。
結果、形態なんてどーでもよくて、
美容師は
担当させていただく方々の髪を誠心誠意カットさせてもらうだけです。
やることやるだけ！
